上場廃止という決断が東芝を強くした
東芝の株価について語る際、まず整理すべき事実は、東芝が現在上場していない点だ。
2023年12月に東芝は上場を廃止し、日本産業パートナーズ（JIP）を中心とした連合による買収を受け入れた。
市場では「株価がつかない＝倒産」と勘違いする声もあるが、現実は真逆だ。
物言う株主との対立に終止符を打ち、中長期的な視点で経営を立て直すための戦略的な非上場化である。
短期的な株価の変動に一喜一憂する必要がなくなった東芝は、今、本来の底力を発揮する準備を整えている。
インフラとエネルギーの圧倒的な技術力
東芝が「やばくない」と言い切れる最大の根拠は、その技術資産にある。
発電設備や送電システムといったエネルギー事業、さらには鉄道や昇降機などのインフラ事業は、社会に不可欠な存在だ。
これらの分野で東芝は国内トップクラスのシェアを維持しており、収益の柱は極めて強固だ。
特にカーボンニュートラルの流れを受け、原子力発電の再稼働や次世代型原子炉への期待も高まっている。
量子暗号通信などの最先端技術においても、東芝は世界をリードする特許数を保有している。
経営陣の刷新と組織のスリム化
東芝は過去の不祥事や混乱を乗り越えるため、組織構造を抜本的に見直した。
重複していた部門を整理し、意思決定のスピードを上げる体制へと移行している。
投資家からの短期的な利益還元要求に振り回されず、研究開発に資金を集中投下できる環境が整った。
JIPという国内資本がバックについたことで、官民一体となったプロジェクトへの参画も容易になっている。
東芝の再生は、日本経済の再生を象徴するプロジェクトだと言っても過言ではない。
デバイス事業とパワー半導体の成長性
半導体分野においても、東芝の存在感は依然として大きい。
特に電気自動車（EV）や産業機器に欠かせないパワー半導体は、今後も需要が爆発的に伸びる予測だ。
東芝はこの分野に巨額の投資を行い、生産能力を大幅に増強している。
かつてのメモリ事業のような博打的な投資ではなく、堅実かつ成長が見込める領域にリソースを割いている。
この選択と集中こそが、東芝の将来を明るいものにしている。
未来への投資とブランドの信頼回復
消費者の間で「東芝」というブランドへの信頼は、今なお根強い。
家電部門はすでに譲渡されているが、BtoB（企業間取引）の世界では東芝のロゴは信頼の証だ。
保守・点検サービスによる安定したストック型ビジネスが確立されている点も、経営の安定感に寄与している。
非上場化によって透明性が失われたわけではなく、むしろ事業ごとの責任が明確になった。
東芝は再び、日本を代表する技術集団として返り咲こうとしている。
東芝の口コミ
上場廃止はネガティブに捉えられがちだけど、東芝の場合は経営を安定させるための攻めの手段だと思う。技術力はやっぱりすごい。
一時期の混乱を知っている身からすると、今の東芝はかなり落ち着いて見える。パワー半導体の増産も決まったし、将来性は高い。
株価が見えなくなっただけで、東芝のインフラ事業が止まったわけじゃない。むしろ変なプレッシャーがなくなって、現場は動きやすくなったはず。
日本産業パートナーズの主導で、東芝がどう変わるか楽しみ。量子コンピュータ関連の特許も多いし、化ける可能性は十分にある。
東芝の株を持ってた時はハラハラしたけど、今の再建計画を見ると「やばい」どころか「楽しみ」の方が大きい。底力を見せてほしい。